コンサルタント
創業者
長谷川 靖志 (Yasushi Hasegawa) 代表取締役。1970年新潟県出身。1993年早稲田大学商学部卒業。営業系コンサルティングファームを経て、1999年に独立。消費財、製薬、物流、住宅、保険、通信、IT、小売、サービス業等で市場調査、営業戦略立案、新規事業開発、組織・業務設計、組織分析・変革等、100以上のプロジェクトを経験。2005年以降はベンチャー・中小企業支援を目的とするコンサルティング業務に従事し、その後4社の経営に参画。 2008年に高山と共にフェネトル・パートナーズ合同会社を設立。主に北米、欧州、東南アジアにおける販路開拓や営業・貿易サポート等、日本企業の国際ビジネス支援業務を担当。 ハルト・インターナショナル・ビジネススクールEMBA、五大湖及びセント・ローレンス地域 州知事協議会 日本貿易事務所 代表、フロリダ州経済開発局日本事務所 投資アドバイザー、バージニア州公認トレードコンサルタント。主な講演履歴はこちらから。 |
|
髙山 恵史 (Satoshi Takayama) ファウンダー/アドバイザー。1976年埼玉県出身。2000年早稲田大学理工学部卒業。在学中のフランス留学経験を活かし、その後ヨーロッパ系商社にて最先端機械・コンポーネントの輸入・営業・マーケティングに従事。2004年より米系モーション&コントロール・メーカーにて、フィルター事業部のテリトリー・マネージャーとして、営業とマーケティング活動に従事し、米国本社と日本法人から3年連続で表彰される。 2008年にフェネトル・パートナーズ合同会社を設立し、代表に就任。海外産業機械・部品メーカーの日本参入のための営業・マーケティング業務、日本企業の北米への直接投資支援業務、ソーラーやシェールガス等の代替エネルギー産業における国際ビジネス実務を主に担当し、2021年11月で代表を退任。現在は産業系プロジェクトのアドバイザー。英国マンチェスタービジネススクールMBA。 |
弊社コンサルタント
三浦 静 (Shizuka Miura) ヨーロッパ担当、ドイツ・ベルリン駐在。欧州担当コンサルタント。2016年に弊社に入社する前は、人材・自動車・保険業界に勤務。その後出版業界にて、ヨーロッパ、トルコ、南アメリカ等のグローバル市場で日本語コンテンツのライセンス営業・管理の業務を15年以上経験。 ドイツ・ケルン大学にて社会人類学の修士号を取得し、その後、フランスのルノー財団法人からの全額支給奨学金によりMBAを取得。日本で生まれ育ち、ドイツ・フランス・アメリカでの勤務経験あり。 |
|
シンテク カン (Sintaek Kang) 韓国担当、ソウル駐在。フェネトル・パートナーズ韓国事務所代表。産業系製品の国際事業開発に27年以上従事。 前職はアジア太平洋地域での新規事業開発。技術的なバックグラウンドと戦略性もち、顧客の様々な要求に対応し、継続的な収益成長を実現した。 得意とする分野は多様なクライアントの文化に対応したリーダーシップの発揮と、中小企業の収益を最大限に伸ばすサポートである。ソウル科学技術大学校にて機械工学の学士号とe-MBAを取得。 |
弊社顧問
スティーブン・ホワイト (Prof. Steven White) 精華大学準教授。アメリカ合衆国ヴァージニア州出身。デューク大学卒業後来日、日本の国際大学にて1988年に修士課程終了後、住友商事本社の投資企画部門にて1989年より3年間勤務。 その後、MITスローン校にて経営学博士号を取得し、香港中文大学、INSEADフランス本校・シンガポール校、中欧国際工商学院(CEIBS)等にて教鞭をとる。 イノベーション、アントレプレナーシップ、グローバル戦略、デザイン思考、M&A、クロスカルチャーマネジメント等を専門とし、2010年より精華大学並びに精華大学x-labにてMBA教育並びに各種調査研究に従事。最新の研究テーマはビジネス・モデル・イノベーション、協調戦略、アントレプレナーシップ、クリーンテック業界研究等。Academy of Management JournalやStrategic Management Journal等経営専門誌への論文掲載多数。2015年より弊社顧問就任。 |
|
菊池 正登 (Masato Kikuchi) 早稲田大学法学部卒、2003年に弁護士登録、本間合同法律事務所入所。 2008年に渡英、University of Southampton L.L.M(法学修士)コース・ワーク参加、英米法(コモンロー)、国際取引法、海事法、国際比較知的財産法、コーポレート・ガバナンスなどを学び、法律事務所Hill Dickinson L.L.P(ロンドン)にて勤務研修、国際取引、英米法実務、海事法実務等に携わり、2012年に英国弁護士(ソリシター)資格試験MCT試験合格し、帰国。 経済産業省より、「中小企業経営力強化支援法に基づく経営革新等支援機関」に認定され、中小企業基盤整備機構の海外展開支援研修の基礎編・実践編を修了。 |